空環システムのサービス

空調設備の保守管理

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フィルターの洗浄リサイクル

各メーカーの空気清浄機(店舗用)・集塵機(工業用)の集塵板やプレフィルターを豊富にストックしております。
そのためメンテナンス業務も短縮し、お客様への集塵極板の予備購入をお願いすることもありません。
また自社洗浄工場にてフィルターや集塵板の洗浄リサイクルし、経費の大幅削減も可能です。
お客様のご希望に沿う形でのメンテナンスサービスシステムを構築しております。

重要:改正健康増進法について重要:改正健康増進法について
重要:改正フロン法について重要:改正フロン法について

サービス内容

対象機器

天井吊型・埋込型(エアコン組込型)
天井吊型・埋込型(エアコン組込型)
大容量リターン ダクト型
大容量リターン ダクト型
分煙カウンタ/テーブル型
分煙カウンタ/テーブル型

保守契約について

1
エアコン保守

エアコン保守

  • 定期点検
  • 整備
  • 定期メンテナンス
  • 洗浄 オーバーホール

ダイキン・三菱・サンヨー・日立・
ナショナル・東芝・ヤマハ・アイシン
※一部対応していないメーカーがございます。

2
保守メンテナンス弊社の強み

保守メンテナンス

  • 集塵板の洗浄品と交換作業
    (交換分の集塵板は当社が貸出します)
  • プレフィルターの洗浄品と交換作業
    (交換分のプレフィルターは当社が貸出します)
  • 機器の点検及びチェック
  • 内外装の簡易清掃

山武・JG・ダイキン等、主要メーカーはすべて対応しております。
※一部対応していないメーカーがございます。

「自社洗浄工場」の詳細はこちら

3
修理

修理

専門のスタッフが敏速対応します。2007年10月1日に改正された『改正フロン回収・破壊法』で定められたフロン類回収の登録を受けています。
空調機器の廃棄・整備時のフロンガス等は、責任を持って回収します。

「改正フロン法」の詳細はこちら

「保守契約」に関するお問い合わせはこちらより

安心 突然の故障にもスピーディに対応!

&

お得 無駄な経費を大幅削減!

  • Point.1 無駄な出費を削減定期点検保守で、いつもクリーンな状態が保て、電気エネルギーを抑えられます
  • Point.2 安全性の向上絶縁不良や漏電・ガス漏れ・検査により、安全性を高めます
  • Point.3 空調機器のロングライフを実現きめ細やかな点検でより過酷な使用にも耐え、製品寿命も延びます
  • Point.4 故障の軽減化定期保守で速やかに故障箇所の発見が出来る事により、エアコン室外機(コンプレッサー)などの高額修理を未然に防ぐことができます
  • Point.5 突然の故障にも敏速対応メンテナンススタッフが速やかに対応

「保守契約」に関するお問い合わせはこちらより

「改正健康増進法※」による受動喫煙対策のための 適切な【分煙環境】のつくり方

※改正健康増進法:2020年4月全面施行

「改正健康増進法※」による受動喫煙対策のための 適切な【分煙環境】のつくり方

適切な分煙環境をつくるには、排気風量を確保することにより
「1:喫煙場所から非喫煙場所へのたばこの煙やニオイの漏洩防止」
「2:喫煙場所の良好な空気環境の維持」
を行うことが大切です。
この2つを満たすために、厚生労働省で定められた以下の数値を参考にして分煙環境整備を進めます。

※厚生労働省「分煙効果判定基準策定検討会報告書」参照
※日本たばこ産業株式会社「分煙コンサルティング」参照

分煙環境整備のポイント

分煙環境を整備する際には、
以下の2つの重要なポイントがあります。

ポイント1 法令厳守・労働安全衛生法

室内またはこれに準ずる環境下で労働者の受動喫煙を防止するため、事業者及び事業場の実情に応じ適切な措置を講じることが事業者の努力義務と記載されました。

ポイント2 たばこを吸われる方・吸われない方 双方への配慮

たばこを吸われない方の不快感を低減するための工夫や、たばこを吸われる方が快適にたばこを愉しめるための配慮が必要となります。

煙・ニオイの漏洩防止の工夫 室内の空気を清浄に保つなどの工夫
弊社では「空気環境コンサルタント」として、【空気環境測定実施者】の国家資格を有し、『室内環境測定器』を用いて分煙環境のご提案を承っております
弊社までご相談

室内環境測定器「IES 4000型」

空気環境測定報告書を作成し、お客様の室内環境の改善や最適化を数値化されたデータよりご提案させていただきます。

改正健康増進法に
関連する室内環境の構築につきましては
弊社にご相談ください。

「空気環境コンサルタント」への
ご相談はこちら

【財政支援】受動喫煙防止対策
助成金についてはこちら

!

改正フロン法についてのお知らせ

点検対象機器

第一種特定製品

冷媒としてフロン類が充填されている全ての
業務用空調機器や業務用冷凍・冷蔵機器などが該当します

管理者(ユーザー様)の取り組む4つの義務

  • 機器の点検
  • 漏えいの対処
  • 記録の保管
  • 算定漏えい量の報告

「機器の点検」の内容について

全ての第一種特定製品いついて、3ヶ月に1回以上管理者自身で「簡易定朞点検」を行う必要があります。
さらに管理する第一種特定製品の圧縮機に用いられる電動機の定格出力が7.5kW以上の場合は、有資格者(※)による「定期点検」を行う必要があります。 ※冷媒フロン類取扱技術者等

フロン改正法による「簡易定期点検・定期点検」のお問い合わせはこちら

対象機器



電気集塵機 各種


集塵機 各種

保守契約について

弊社では、自社洗浄工場にて集塵機やフィルターを洗浄し点検の上、
お客様の要望により各プラン別で対応させていただいております。

plan
1

集塵機フィルターの洗浄

お客様により集塵機フィルターを梱包していただき弊社にご発送。
弊社にて洗浄・点検の上返送します。

plan
2

集塵機フィルターの引き上げ・洗浄・お届け

本体機器からの取り外し及び取り付けはお客様にしていただき、取り外された集塵機フィルターを弊社サービスマンが引き取り、洗浄。点検の上お届けにあがります。

plan
3

集塵機フィルターのフルメンテナンス

本体機器「点検・簡易清掃〜集塵機フィルター洗浄・点検〜導入」まで、集塵機に関する一連の保守作業を弊社サービスマンが代行実施いたします。

スポット及び定期作業もOK!

「保守契約」に関するお問い合わせはこちらより

保守管理費を安くしたい

&

空気環境を改善したい

  • check.1 集塵機のメンテナンスをしたことがない定期点検保守で、いつもクリーンな状態が保て、電気エネルギーを抑えられます
  • check.2 業者が入っているが金額が高い絶縁不良や漏電・ガス漏れ・検査により、安全性を高めます
  • check.3 従業員がメンテナンスをしているがなかなか手が回らないきめ細やかな点検でより過酷な使用にも耐え、製品寿命も延びます
  • check.4 集塵機はあるが工場内の空気が悪い定期保守で速やかに故障箇所の発見が出来る事により、エアコン室外機(コンプレッサー)などの高額修理を未然に防ぐことができます

「保守契約」に関するお問い合わせはこちらより

「改正健康増進法※」による受動喫煙対策のための 適切な【分煙環境】のつくり方

※改正健康増進法:2020年4月全面施行

「改正健康増進法※」による受動喫煙対策のための 適切な【分煙環境】のつくり方

適切な分煙環境をつくるには、排気風量を確保することにより
「1:喫煙場所から非喫煙場所へのたばこの煙やニオイの漏洩防止」
「2:喫煙場所の良好な空気環境の維持」
を行うことが大切です。
この2つを満たすために、厚生労働省で定められた以下の数値を参考にして分煙環境整備を進めます。

※厚生労働省「分煙効果判定基準策定検討会報告書」参照
※日本たばこ産業株式会社「分煙コンサルティング」参照

分煙環境整備のポイント

分煙環境を整備する際には、
以下の2つの重要なポイントがあります。

ポイント1 法令厳守・労働安全衛生法

室内またはこれに準ずる環境下で労働者の受動喫煙を防止するため、事業者及び事業場の実情に応じ適切な措置を講じることが事業者の努力義務と記載されました。

ポイント2 たばこを吸われる方・吸われない方 双方への配慮

たばこを吸われない方の不快感を低減するための工夫や、たばこを吸われる方が快適にたばこを愉しめるための配慮が必要となります。

煙・ニオイの漏洩防止の工夫 室内の空気を清浄に保つなどの工夫
弊社では「空気環境コンサルタント」として、【空気環境測定実施者】の国家資格を有し、『室内環境測定器』を用いて分煙環境のご提案を承っております
弊社までご相談

室内環境測定器「IES 4000型」

空気環境測定報告書を作成し、お客様の室内環境の改善や最適化を数値化されたデータよりご提案させていただきます。

改正健康増進法に
関連する室内環境の構築につきましては
弊社にご相談ください。

「空気環境コンサルタント」への
ご相談はこちら

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助成金についてはこちら

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改正フロン法についてのお知らせ

点検対象機器

第一種特定製品

冷媒としてフロン類が充填されている全ての
業務用空調機器や業務用冷凍・冷蔵機器などが該当します

管理者(ユーザー様)の取り組む4つの義務

  • 機器の点検
  • 漏えいの対処
  • 記録の保管
  • 算定漏えい量の報告

「機器の点検」の内容について

全ての第一種特定製品いついて、3ヶ月に1回以上管理者自身で「簡易定朞点検」を行う必要があります。
さらに管理する第一種特定製品の圧縮機に用いられる電動機の定格出力が7.5kW以上の場合は、有資格者(※)による「定期点検」を行う必要があります。 ※冷媒フロン類取扱技術者等

フロン改正法による「簡易定期点検・定期点検」のお問い合わせはこちら